イベント情報

第９回わいわい母子クラブ

主　催　ＮＰＯ法人アクティブサポート京都（ＡＳＫ）
　　　　わいわい母子クラブ　プロジェクトチーム

内　容　わいわいはじめてのキャンプ

日　時　８月４日（土）午後１時〜５日（日）午前11時頃

場　所　男山レクリエーションセンター（八幡市）

参加費　一人２０００円

お時間のある方はぜひ遊びに来て下さい。

ＮＰＯ法人アクティブサポート京都

更新日　平成１９年７月２１日

報告書

「亀岡・南丹地域におけるＮＰＯの実態調査」報告書

平成１７年９〜１０月にNPO Communicationsで実施しました「亀岡・南丹地域におけるＮＰＯの実態調査」の報告書「二極化するＮＰＯ」をまとめました。

二極化するＮＰＯ（ＰＤＦファイル）

亀岡・南丹地域におけるＮＰＯの実態調査　集計表（ＰＤＦファイル）

亀岡・南丹地域におけるＮＰＯの実態調査（ＰＤＦファイル）

「亀岡・南丹地域におけるＮＰＯの実態調査」の目的は、口丹波エリアのＮＰＯの現状を把握し、学術・行政・企業・地域社会にとって利用価値のある基礎データをとり、この地域の市民活動の発展・活性化につなげることです。この報告書が口丹波エリアのＮＰＯについて関心をお持ちの方にとってお役に立つものであれば幸いです。アンケートに回答して頂きましたＮＰＯ各位には心より感謝を申し上げます。

NPO Communications事務局

更新日　平成１８年１月１日

新刊案内

金融ＮＰＯ　新しいお金の流れをつくる

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既存の営利的な金融ではなく、お金が預金者が望む方向（たとえば環境や女性支援や映画作りなどのような社会的文化的役割を果たす方向）で借り手に渡るように運営される市民主導の金融システムを金融ＮＰＯと言う。

金融ＮＰＯのこれまでの実践例、日本の行政の対応の遅れ、世界の金融ＮＰＯの動向などについて解説した本。

藤井良広、岩波新書、2007年7月20日

更新日 平成１９年８月２３日

ハリケーン「カトリーナ」募金支援サイト

８月末にアメリカ南部をハリケーン「カトリーナ」が襲いました。被害は甚大で、復興には莫大な資金が必要です。このハリケーン被害に対して、京都のミュージシャンが発起人になり、募金活動を始めています。新たに９月２４日にはハリケーン「リタ」が南部に上陸し、前回被害を受けたニューオリンズも再び水害に見舞われました。NPO Communicationsではこの募金活動に協力したいと思います。皆様のご協力をお願い致します。ハリケーン「カトリーナ」募金支援サイトから活動趣旨を転載します。

活動趣旨

８月末に米国南部を襲ったハリケーン「カトリーナ」。その被害は史上最悪の規模となっており、復興には数年の時間と、莫大な資金が必要です。

米国南部は黒人音楽発祥の地であり、音楽に触れている方全てがその恩恵を受けていると言っても過言ではありません。音楽の楽しさ素晴らしさを教えてくれた米国南部の為に今私たちが出来る事を探したとき、ミュージシャンを支援する財団として設立された MUSICARES 財団の活動に出会いました。一人でも多くの方の力を借りて、その活動に参加しようと思います。

皆で少しずつ募金しませんか？

発起人　田中名鼓美（office KARASUMA）、ＳＳＢ（塩次伸二バンド）

更新日 平成１７年９月２５日

ＮＰＯ紹介

ＮＰＯ法人アクティブサポート京都

高齢者・障害者をはじめとした市民が抱える諸問題の解決を図るための支援を中心とした活動を行なうＮＰＯ法人です。京都市中京区のひと・まち交流館京都内にオフィスを置いて、主に京都市で活動しています。

ＮＰＯ法人アクティブサポート京都

更新日 平成１８年１０月１２日

南丹日本語クラブ

京都府南丹市にある日本語教室です。日本語教師やボランティアスタッフが丁寧に日本語を教えます。日本語ボランティアや日本語教師を目指す人向けに、日本語教育の基礎知識を教えるコースもあります。

南丹日本語クラブ

更新日 平成１８年７月２７日

南丹将棋同好会

京都府南丹市及び近隣地域の将棋愛好家の親睦と実力向上を図ると共に、子供たちに将棋文化を継承することを目的として、少年棋士の育成に力を入れている将棋サークルです。毎月第３日曜日に、南丹市中央公民館で１０〜２０名の老若男女のアマチュア棋士が熱戦を繰り広げています。

南丹将棋同好会

更新日 平成１８年３月３日

ＮＰＯ法人京都福祉センター

ＮＰＯ法人京都福祉センターは京都府園部町にあるＮＰＯ法人です。園部町は来年元旦に誕生する南丹市の行政の中心になる町。三十代の理事長を筆頭に経験と若さを併せ持った京都福祉センターは、京都中部エリアの高齢者福祉を担う非営利セクターとして、活躍が期待されています。

ＮＰＯ法人京都福祉センター

更新日 平成１７年９月１日